【TNFD】水や生態系のリスク・機会開示 TCFDの自然版
脱炭素に関する各国・地域や民間団体の動きは速く、新たな概念やルールが次々と登場しています。「GX Keyword」はサステナビリティーの担当部署に限らず、幅広い部門で働く方の参考になる基礎的な用語を簡潔に整理して紹介します。原則として金曜日に掲載します。 「自然関連財務情報開示タスクフォース(Taskforce on Nature-related Financial Disclosures)」の略
GX500ランキング、上位企業の分析まとめ読み
NIKKEI GXは脱炭素の取り組みで有力企業500社をランク付けした「GX(グリーントランスフォーメーション)500 2023年版」をまとめました。総合ランキングのほか、総合評価を構成する「情報開示」や「排出量の管理や削減実績」といった5つの分野ごとのランキングで上位に入った企業の取り組みなどを分析する記事を随時掲載しています。まとめ読み形式でお届けします。 (総合ランキング)GX500最新版、
GX500、非化石証書の購入倍増 「割安な再エネ」
電力使用に伴う二酸化炭素(CO2)排出量がゼロとみなされる非化石証書の利用が急増している。今回の調査対象企業が2022年度に買った量は、前の年と比較可能な企業分だけでも2倍弱。制度改正で電力会社以外でも買いやすくなったのに加え、再生可能エネルギー由来の電力を調達するより割安なことから需要が拡大した。 NIKKEI GXは最新データを反映した脱炭素経営ランキング「GX500 2023年版」をまとめた
11月更新のGX Unicorn 電力を通じた農村開発など5社
NIKKEI GXは脱炭素分野で急成長する世界の有力スタートアップを「GX Unicorn」としてリスト化した。温暖化ガスの排出量を実質ゼロにするには、幅広い分野でイノベ
【CORSIA】航空由来CO2削減スキーム、クレジット活用
脱炭素に関する各国・地域や民間団体の動きは速く、新たな概念やルールが次々と登場しています。「GX Keyword」はサステナビリティーの担当部署に限らず、幅広い部門で働く方の参考になる基礎的な用語を簡潔に整理して紹介します。 「国際民間航空のためのカーボンオフセット及び削減スキーム(Carbon Offsetting and Reduction Scheme for International A
GX500番外編 担当者に聞く「優れた企業」、花王・オムロン
SDGsに取り組む企業からみた先進企業はどこか。NIKKEI GXは脱炭素経営ランキング「GX500」の番外編として、調査回答企業が「優れていると思う」対象として挙げた企業を集計した。最も多かったのは花王。経営陣と従業員が一体となって取り組むスタンスを評価する声が目立った。 地球が許容できる排出量 2023年の日経SDGs経営調査では、評価には使わない設問で「事業によるSDGsへの貢献について、
GX経営8割で前進、BCG調査 豊田通商は社長直轄会議
日本企業のGX(グリーントランスフォーメーション)に向けた経営基盤の整備が進みつつある。米ボストン・コンサルティング・グループ(BCG)が14日にまとめた調査では8割の業種で指標が改善した。温暖化ガスの排出実質ゼロに向け、欧米に比べ出遅れが指摘されてきた日本企業が急ピッチで体制を整備している。 「実行段階に向けた取り組み進む」 BCG日本法人が14日、「BCGカーボンニュートラル(CN)・インデ
GX500、6割が取引先と削減連携 鹿島は脱炭素コンクリ
GX500調査で温暖化ガス排出削減に向けたサプライヤーとの取り組みを聞いたところ、何らかの連携を実施しているとの回答が6割に迫った。スコープ3排出量を減らすには実態把握が必要で、取引先の協力が欠かせない。先進企業からサプライチェーン(供給網)を通じた連携の輪が広がり始めた。 NIKKEI GXは最新データを反映した脱炭素経営ランキング「GX500 2023年版」をまとめた。順位は「省エネや再エネ活
GX500、削減目標の上積み急ぐ すかいらーく3年で2回
温暖化ガスの削減目標の上方修正に向けて多くの企業が動き出した。今回の調査では、カーボンニュートラル宣言をした企業の4社に1社が25年までに目標を見直すと回答した。多くは前倒しを検討するとみられる。主要企業のGX(グリーントランスフォーメーション)に向けた意欲は高まっている。 NIKKEI GXは最新データを反映した脱炭素経営ランキング「GX500 2023年版」をまとめた。順位は「省エネや再エネ活
GX500、リスク定量開示3割に 東電「年471億円減収」
金融市場で気候変動への関心が高まるなか、企業が情報開示を拡充している。今回の調査では気候変動リスクを分析・開示している企業は回答企業899社の8割弱に達した。定量的な影響も3割程度が示した。開示の有無から質が問われる段階に移りつつある。 NIKKEI GXは最新データを反映した脱炭素経営ランキング「GX500 2023年版」をまとめた。順位は「省エネや再エネ活用」「情報開示」「温暖化ガス削減の具体