ホンダなどの水素組合、ダカールラリー参加「実験の場」
ヤマハ発動機やホンダなどでつくる水素小型モビリティ・エンジン研究組合(HySE、東京・中央)は、2024年1月にサウジアラビアで開かれる「ダカールラリー」の参加に向けて記者会見した。中西啓太ダカール総責任者は「『走る実験室』のイメージで参加する。温度差や標高、砂漠や雨の中で想定外のことが起きることを期待している」と話した。厳しい環境下で走り、技術的な課題を見つける。 車両は「HySE-X1」で、
アルゴAI創業者の再挑戦 自動運転、次は物流トラック
米フォード・モーターや独フォルクスワーゲン(VW)が出資し、一時は両社の自動運転の技術開発の中核を担うと期待されながら事業化に失敗した米アルゴAIの創業者が、再挑戦に動き出した。新会社の米スタックAVはソフトバンクグループ傘下でトラックの完全自動化を目指す。ブライアン・サレスキー最高経営責任者(CEO)はNIKKEI Mobilityの取材に「高速道路から輸送全体の自動化を目指す」と語った。 Ar
日本初の「レベル4」車両、事故の原因は学習データ不足
NIKKEI Mobilityは日経クロステックの記事を厳選して随時掲載しています。 自転車との接触事故を起こした、日本初の自動運転「レベル4」に対応する車両の事故原因が判明した。同車両は福井県永平寺町において2023年5月から行われていた有料移動サービスで使用されていたが、同年10月の事故発生直後に運行を停止していた。 永平寺町の有料移動サービスは、経済産業省と国土交通省が推進する自動運転による
ブレンボ、AI搭載ブレーキ・バイ・ワイヤ 自動で車両制御
イタリアの高級ブレーキメーカー、ブレンボが2025年に人工知能(AI)搭載のブレーキシステムの販売を始める。ブレーキを電気信号で制御する「ブレーキ・バイ・ワイヤ」とAIを組み合わせ、安全性や運転時の快適性を高める。ブレーキ・バイ・ワイヤは独ZFなども開発に力を入れており、制御ソフトウエアやAIの性能競争が激しくなる。 いまのエンジン車などのブレーキは油圧式だ。運転手がブレーキペダルを踏み込み、圧
インホイールモーター競争 コンチがブレーキ統合型参入
独コンチネンタルは独新興のディープドライブと提携し、車輪内にモーターを置く「インホイールモーター(IWM)」を共同開発する。コンチネンタルのブレーキをディープドライブのIWMと一体化させ、小型で高出力ながらも製造コストを下げたものを開発する。日立Astemoもブレーキ付きIWMを開発中で、電気自動車(EV)の新たな競争軸になる可能性がある。 コンチネンタルが発表した。現状のEVは左右の車輪の間に
トヨタがステア・バイ・ワイヤ実用化へ、規制対応にめど
自動車のステアリングホイールとタイヤを電気信号で接続してタイヤ角を制御する「ステア・バイ・ワイヤ(SBW)」――。トヨタ自動車が高級車ブランド「レクサス」の電気自動車(EV)で、2024年内にも実用化する。現行の規制への対応にめどを付け、開発は最終調整の段階に入ったようだ。 SBWは日産自動車が13年にスポーツセダン「スカイライン」に搭載した。ただ、同社のSBWはステアリングホイールとタイヤの間
ティアフォー、レベル4のノウハウ公開 評価ツール提供
ティアフォー(名古屋市)は7日、一定の条件下で運転手が不要な「レベル4」の自動運転システムの性能評価ができるツール「L4 V&V(エルフォー・ブイアンドブイ)」を開発し、提供を始めたと発表した。自動運転ソフトにセンサーなどを加えたシステム全体の安全性を評価する。自動運転車を開発する企業や評価機関などに売り込み、自動運転の普及加速を目指す。 自動運転システムは、ティアフォーが開発した「オートウエア
住友電工、30年までに800V対応の電池部品 海外EV開拓
住友電気工業が2030年までに現行の2倍にあたる800ボルトの高電圧に対応する電池関連部品を開発する。電流や電池の情報を伝達する「バッテリーバスバーモジュール(BBM)」と呼ぶ製品だ。高電圧化と小型化を両立させ、高電圧化で先行する海外の自動車メーカーに売り込む。電池の周辺部品が小型化すればその分電池を多く積め、電気自動車(EV)の航続距離拡大につながる。 バスバーは電池のセル同士をつなぎ、電池へ
消えたGMクルーズ 「エッジケース」対応未熟で信用失墜
米ゼネラル・モーターズ(GM)傘下のGMクルーズが無人タクシーの拡大でつまずいた。米サンフランシスコ市での事故対応を誤り、全米で運行をやめる事態となった。ホンダと組んで2026年に日本でもサービス展開すると発表したばかりだ。走行実績を重ね安全性の説明を尽くしても、あらかじめ想定が難しい「エッジケース」に事後措置も含めてうまく対応できないと信用を失墜する危うさを浮き彫りにした。 全米でサービス停止
日本車「猶予は3年」、EV部品網構築に後れ 湯進氏
NIKKEI Mobilityは25日に開幕したジャパンモビリティショー2023について、企業や業界動向に詳しい識者の寄稿を掲載します。初回は中国の自動車業界に精通する、みずほ銀行主任研究員の湯進氏が分析します。 前回開催の2019年と比べ、電動化に対して日本の自動車大手の意識の転換が進んだと感じた。トヨタ自動車や日産自動車など各社は電気自動車(EV)を多く出展し、前向きなメッセージを発信していた