部品CAPEX率、太平洋工業・リョービ上位 EV車体に投資
NIKKEI Mobilityの「サプライヤーRanking(日本企業編)」で、成長力を示す売上高CAPEX(設備投資)率の首位はTOYO TIREだった。注目はバルブやプレス部品の太平洋工業が2位、アルミダイカストのリョービが5位に入ったことだ。電気自動車(EV)シフトでトヨタ自動車が車体部品を外注したり、多くの部品を一体成型する「ギガキャスト」採用を決めたりする動きなどを捉え、積極投資に動く
サプライヤーRanking・日本企業編 上位30社一覧と解説
世界の自動車部品メーカーで優位に立つ企業はどこか。各地の有力メーカーの収益力や成長力を分析する「サプライヤーRanking(ランキ
部品R&D率、東海理化・アイシン上位 首位デンソーとは差
NIKKEI Mobilityの「サプライヤーRanking(日本企業編)」で、成長力を示す2つの指標のうち売上高R&D(研究開発費)率でデンソーに次いで2位だったのが、車内スイッチ類を手がける東海理化だ。4位に変速機が主力のアイシンが入るなど上位には機械系サプライヤーが多く入った。電動化で淘汰されかねないとの危機感から、新たな分野の製品やサービス開発を急ぐ。 首位デンソーのR&D率は8.1%と
日本・部品トップ10、首位はデンソー 自動運転へランプ勢
世界の自動車部品メーカーの成長力や収益力を分析する「サプライヤーRanking(ランキング)」の第2弾は日本企業編です。①総合力、成長力を示す②売上高R&D(研究開発費)率と③同CAPEX(設備投資)率、④収益力の順に連載します。 NIKKEI Mobilityの「サプライヤーRanking」の日本企業編で、総合力でデンソーが2位に大差をつけて首位に立った。3位のスタンレー電気などランプ大
「土日は賃金2倍」米の労務費上昇に嘆き 部品8社決算発言
主な自動車部品サプライヤーの2023年4〜9月期決算が出そろった。一様に業績好調な完成車メーカーに対し、部品会社は伸び悩んだ企業も目立つ。中国での日本車不振の影響を受けているのに加え、米国での労務費上昇への警戒が広がっている。部品各社の現状や今後の対応策を会見での発言から追った。 好調さが目立つのは国内向け、とくにトヨタ自動車への納入比率が高い部品メーカーだ。デンソーは2024年3月期の連結純利
パナソニックHD、自動車部品会社を売却 米ファンドに
パナソニックホールディングス(HD)は17日、自動車部品を手掛けるパナソニックオートモーティブシステムズの売却に関し米投資ファンド大手アポロ・グローバル・マネジメントのグループ会社と基本合意したと発表した。パナソニックHDがパナソニックオートの株式の50〜80%をアポロが投資助言をするファンドに売却する。 売却によりパナソニックオートはパナソニックHDの完全子会社から持ち分法適用会社になる見通し
鴻海、EV車台で提携2700社超 水平分業の中核狙う
環境規制の強化や自動運転、コネクテッドサービスなどへの対応が迫られるサプライヤーはこの先、どう生き残るのか。その方策を6つに類型化して探る連載の最終回は、電気自動車(EV)専用の車台を手がける「EV車台プラットフォーマー」を解説する。 NIKKEI Mobilityは国内外のサプライヤーに関するコンテンツに力を入れていきます。自動運転などのハイテク化や脱炭素が進む中でどう生き残るのか。その方策をデ
デンソー、電動化・運転支援を柱に 30年度売上高7.5兆円
デンソーは15日、2030年度に売上高を前期比36%増となる7.5兆円を目指す方針を明らかにした。電気自動車(EV)に対応した部品や、運転支援システムなど安全先進機能を成長のけん引役と位置づける。長期化している燃料ポンプのリコール(回収・無償修理)問題について、林新之助社長は「ご心配とご迷惑をおかけしており、おわび申し上げる」と陳謝した。現時点では品質費用として引当金を新たに積み増すことはしてい
ブレンボ、AI搭載ブレーキ・バイ・ワイヤ 自動で車両制御
イタリアの高級ブレーキメーカー、ブレンボが2025年に人工知能(AI)搭載のブレーキシステムの販売を始める。ブレーキを電気信号で制御する「ブレーキ・バイ・ワイヤ」とAIを組み合わせ、安全性や運転時の快適性を高める。ブレーキ・バイ・ワイヤは独ZFなども開発に力を入れており、制御ソフトウエアやAIの性能競争が激しくなる。 いまのエンジン車などのブレーキは油圧式だ。運転手がブレーキペダルを踏み込み、圧
ホンダ、EV電池の研究開発センター オハイオ州立大学と
ホンダや米オハイオ州立大学などは14日、電池の研究開発センターを設立すると発表した。2025年4月に開設する予定。ホンダは主要パートナーとして1500万ドル(約22億円)を拠出する。ホンダは同州に電気自動車(EV)用の電池工場を建設しており、電池の材料や製造技術の開発のほか、人材育成につなげる。 研究センターは、オハイオ州立大学のイノベーション地区にある2万5000平方フィート(約2300平方メ